猫のマイクロチップ完全ガイド｜義務化・費用・安全性と熊本地震が示した現実

結論から言うと、いま飼っている猫へのマイクロチップ装着は「努力義務」で、入れなくても罰則はありません。ただし入れた場合は環境省データベースへの登録が「義務」になります。そして海外の研究では、マイクロチップのある迷子猫が飼い主のもとへ戻れる割合は、同じ施設に収容された迷子猫全体と比べて20倍前後と報告されています。

「うちは完全室内飼いだから関係ない」——そう思っていた飼い主さんこそ、この記事を読んでいただきたいと思っています。数字を見ると、その前提が少し揺らぐかもしれません。

この記事でわかること

• 猫のマイクロチップが「義務」なのか「努力義務」なのか、法律上の線引き
• 環境省の統計・熊本地震の記録・査読論文でわかる、猫が「帰れる確率」の現実
• 腫瘍・移動（マイグレーション）・MRIなど、安全性への不安に対する研究の答え
• 装着から登録・変更登録までの具体的な手順と、かかるお金の内訳
• マイクロチップだけでは足りない理由と、首輪・迷子札・エアタグの使い分け

猫のマイクロチップとは？GPSではなく「番号だけが入った身分証」

大きさは米粒ほど。皮膚の下に埋め込む電子標識器具

環境省の説明によると、マイクロチップは直径2mm・長さ12mm程度の円筒形で、外側に生体適合ガラスを使った電子標識器具です。最近は直径1.4mm×長さ8.2mm程度のより小さいタイプが主流になりつつあります。

中に記録されているのは、世界で唯一の15桁の数字（ISO規格の個体識別番号）だけです。名前も住所も病歴も、チップそのものには入っていません。専用のリーダー（読み取り機）でこの番号を読み取り、データベースに登録された飼い主情報と照合する——という二段構えの仕組みになっています。

猫の場合、装着できるのは生後4週齢頃から——月で言えばおおよそ生後1か月頃からとされています（犬は生後2週齢頃から）。ただし指定登録機関である日本獣医師会は「品種や健康状態にもよる」と補足しており、東京都も「個体差はある」としています。実際にいつ装着できるかは、かかりつけの獣医師にご確認ください。

装着する場所は、一般に背中側の首の付け根、肩甲骨の間の皮下です。

なぜGPSのように居場所がわからないの？

ここは誤解がとても多いポイントです。犬猫の飼い主2,020人を対象にした共立製薬の意識調査（2023年9月）では、猫の飼い主がマイクロチップに期待することの第1位が「GPS機能をつけてほしい」でした。裏を返せば、多くの人が「入れておけば居場所がわかる」というイメージを持っている、ということでもあります。

結論を言うと、マイクロチップで居場所を追跡することはできません。理由はその仕組みにあります。米国獣医師会（AVMA）の文献レビューによれば、動物用マイクロチップは電池を持っておらず、リーダーが発する微弱な電波によって初めて電気が生まれ、記録された番号を送り返します。つまり「リーダーを近づけたときだけ、番号を返す」だけの装置なのです。

脱走してしまった瞬間に居場所を知りたい——という目的には、マイクロチップは応えられません。そこは正直にお伝えしておきたいところです。マイクロチップが力を発揮するのは、猫が誰かに保護されたあとの場面です。

猫のマイクロチップは義務？「努力義務」と「登録義務」の違い

2022年6月から、ペットショップ・ブリーダーには装着が義務化

令和4年（2022年）6月1日に改正動物愛護管理法が施行され、ブリーダーやペットショップなどで販売される犬や猫へのマイクロチップの装着と登録が義務づけられました。つまり2022年6月以降にお店から迎えた猫には、原則としてマイクロチップが入っています。

ただし、ここで安心してしまうと危険です。環境省のQ&Aは、販売されている犬猫にはブリーダーやペットショップの情報が登録されていると説明しています。迎えたあとの手続きについては、後半の「お店から迎えた猫は？」で詳しく触れます。

すでに飼っている猫は「努力義務」。でも入れたら登録は「義務」

一般の飼い主については、環境省は次のように整理しています。

• 装着そのもの：努力義務（「装着するよう努めなければならない」。罰則はありません）
• 装着した場合の情報登録：義務（獣医師に依頼して装着したら、指定登録機関への登録が必要）
• マイクロチップ入りの猫を譲り受けた・購入した場合：変更登録が義務（取得から30日以内）
• 住所・氏名・電話番号が変わったとき：変更の届出が義務
• 猫が亡くなったとき：死亡の届出が義務

環境省のQ&Aには「上記の手続きを行わないと法律違反になります」と明記されています。「入れるかどうか」は選べても、「入れたあと登録するかどうか」は選べない——この点は押さえておきたいところです。

昔からある「AIPO」の登録とは別物です

混乱しやすいのがここです。2022年6月より前から、公益社団法人日本獣医師会が民間事業としてマイクロチップ登録制度（AIPO）を運営してきました。環境省は「この制度とは異なりますのでご注意ください」とはっきり注意を促しています。

なお、法律にもとづく指定登録機関に指定されているのも、同じ日本獣医師会です。運営主体は同じでも、データベースは別——という点が、かえってわかりにくさを生んでいるように感じます。AIPOにしか登録がない猫については、環境省データベースへの登録を希望する場合、指定登録機関のコールセンターに問い合わせるよう案内されています。

データで見る：マイクロチップは猫が「帰れる確率」をどれだけ上げるのか

日本の現実——引き取られた猫のうち、飼い主に返されたのは約1％

環境省の統計資料「犬・猫の引取り及び負傷動物等の収容並びに処分の状況」の令和6年度（2024年4月〜2025年3月）分は、次のような数字になっています。

	引取り数	返還数	返還の割合
犬	17,399頭	6,630頭	約38.1％
猫	22,010頭	225頭	約1.0％

犬は約38％が飼い主のもとへ戻っているのに、猫は約1％。この差の大きさに、はじめて見たときは言葉を失いました。

ただし、この数字はそのまま「マイクロチップの効果」を示すものではありません。誠実にお伝えしておくと、猫の引取り22,010頭のうち11,062頭は「所有者不明の幼齢個体」、つまり返す飼い主がそもそもいない子猫が半数を占めています。分母の中身が犬とは大きく違うのです。

そこで、条件をそろえるために「所有者不明の成熟個体」だけを取り出して計算してみます（以下は環境省の統計表から筆者が算出した概算であり、公式に発表された数値ではありません）。

• 犬：所有者不明の成熟個体12,300頭に対し、返還（成熟）6,597頭 → 約54％
• 猫：所有者不明の成熟個体2,626頭に対し、返還（成熟）189頭 → 約7％

条件をそろえても、なお8倍近い開きが残ります。この差がどこから来ているのか、統計そのものは理由を教えてくれません。ただ、犬には狂犬病予防法にもとづく登録と鑑札の制度があり、身元を示す手段が制度として整えられているのに対し、猫には同等の仕組みがない——という違いは無関係ではないと考えられます（この因果関係は筆者の推測であり、統計から直接証明されるものではありません）。

米国の研究：マイクロチップのある猫の返還率は38.5％

より直接的なデータとして、よく引用されるのがオハイオ州立大学のLordらによる研究です。2007年8月〜2008年3月にかけて、米国53か所のシェルターに収容されたマイクロチップ装着済みの動物7,704頭を対象にした横断研究で、獣医学の代表的な学術誌『JAVMA』に掲載されました。

この研究では、マイクロチップが装着されていた猫の返還率は38.5％。オハイオ州立大学の発表によれば、これは同じ施設に収容された迷子猫全体の返還率と比べて約20倍にあたるとされています（犬の場合は約2.5倍）。

なお、比較対象については注意が必要です。AVMAの解説記事では「マイクロチップのない猫の返還率は1.8％」という形で紹介されていますが、大学発表では「収容された迷子猫全体の返還率」という表現になっています。この記事では、より慎重な後者の表現を採用しています。

オーストラリアの研究：猫の返還率は5％→61％に

猫にしぼった、より新しく詳細なデータもあります。Lancasterらが学術誌『Animals』に発表した研究（2015年）は、2012年1月〜2013年12月にオーストラリア・クイーンズランド州のRSPCAシェルターへ収容された成猫6,950頭の記録を分析したものです。

結果は、次のように整理されています。

猫の状態	飼い主のもとへ戻った割合
マイクロチップなし	5％
マイクロチップあり・登録データに問題あり	33％
マイクロチップあり・登録データに問題なし	61％

この表がいちばん伝えたいことは、おそらく真ん中の行です。チップが入っていても、登録データに問題があると61％が33％まで落ちてしまう。チップを入れることと、情報を正しく保つことは、別の仕事なのです。

収容までの日数にも差が出ています。登録データに問題のない猫はシェルター滞在が中央値0泊だったのに対し、マイクロチップのない猫は中央値2泊。データに問題のある猫は1.5泊で、チップがない猫と統計的な差がありませんでした。

この研究の限界も書き添えておきます。著者らは、後ろ向き（記録をさかのぼる）調査であるため登録データの問題は過小評価されている可能性があると述べています。また対象はシェルターに収容された猫で、一般家庭の猫より装着率がかなり低い集団（収容猫のマイクロチップ装着率は9％、一般家庭の調査では64％）でした。数字をそのまま日本の一般家庭に当てはめることはできません。

「室内飼いだから大丈夫」と言い切れない理由

マイクロチップを検討しない理由として、「完全室内飼いだから必要ない」という声はよく聞きます。私自身、大型の長毛種2匹と暮らしていて、脱走なんて考えたこともない時期がありました。

ですが、Lordらが2007年に発表した別の研究（米国オハイオ州で行方不明になった猫138頭の飼い主への電話調査）には、少し背筋が伸びる数字があります。

• 行方不明になった猫のうち、飼い主のもとへ戻ったのは53％（発見までの日数の中央値は5日）
• 戻った猫の66％は自力で帰ってきた猫。探索方法で最も成功率が高かった「近所へのチラシ掲示」でも12％どまり
• 行方不明になった時点で何らかの身元表示（迷子札・鑑札・マイクロチップ）があった猫は19％だけ
• そして、行方不明になった猫の41％は「外に出さない」猫だった

最後の一行が重いところです。室内飼いでも、宅配便の受け取り、網戸の隙間、通院キャリーからの飛び出し——猫が外に出てしまう瞬間は、意外なほど日常の中にあります。

なお、脱走のリスクとは別に、屋外に出ることにはマダニ媒介感染症という危険もあります。猫が感染し、そこから人に感染して亡くなった事例も報告されています。
→ 猫のマダニ感染症SFTSとは？致死率・人へのうつり方・予防法

災害が起きたらどうなる？2016年の熊本地震で保護された猫1,405頭の記録

そして、「普段は室内飼い」という前提がいちばん崩れやすいのが、災害の場面です。

環境省の「人とペットの災害対策ガイドライン」は、災害発生時の行動としてこう注意を促しています。突然の災害ではペットもパニックになり、いつもと違う行動をとることがあるため、逸走（逃げ出すこと）やケガに注意する必要がある——と。

これは抽象的な注意喚起ではありません。2016年（平成28年）4月に発生した熊本地震について環境省がまとめた記録集には、地震の揺れに驚いて逃げ出し、放浪状態となったペットが多数あったと明記されています。東日本大震災についても、同ガイドラインは、緊急避難を余儀なくされたことで自宅に取り残されたり飼い主とはぐれたりしたペットが放浪する例が多数生じた、と記録しています。

2016年の熊本地震で、熊本県と熊本市が保護収容したペットの頭数と、そのうち飼い主のもとへ帰れた頭数は次のとおりです。

	保護収容	返還	返還の割合
犬	1,094頭	400頭	約36.6％
猫	1,405頭	11頭	約0.8％

もうひとつ、この記録集で目を引くのが「何を身につけていたか」の内訳です。飼い主不明として保護収容された犬・猫のうち、何らかの所有者明示があったのは犬368頭、猫13頭でした（自治体が把握できたもののみ）。

装着していたもの	頭数	飼い主が判明した数
犬：首輪のみ（迷子札なし）	344頭	136頭（40％）
犬：迷子札	1頭	1頭（100％）
犬：鑑札・狂犬病予防注射済票	16頭	15頭（94％）
犬：マイクロチップ	7頭	6頭（86％）
猫：首輪のみ（迷子札なし）	13頭	3頭（23％）
猫：迷子札	0頭	—
猫：マイクロチップ	0頭	—

犬では、マイクロチップが装着されていた7頭のうち6頭で飼い主が判明しています。一方猫は、保護された個体の中にマイクロチップを装着していたものが1頭も確認されていません。所有者明示があった13頭はすべて「首輪のみ（迷子札なし）」で、そこから飼い主にたどり着けたのは3頭だけでした。

この数字の読み方には、いくつか注意が必要です。分母には通常の引取りが混ざっており、そもそも飼い主のいない野良猫も相当数含まれていると考えられます。また、この記録集は保護された猫が「普段は室内飼いだったのか、外に出る猫だったのか」を区別していません。したがって「室内飼いの猫が何頭逃げ出したか」を、この数字から直接読み取ることはできません。

そのうえで、先ほどのLordらの研究で行方不明になった猫の41％が「外に出さない猫」だったことと合わせて考えると、災害時に室内飼いの猫が逃げ出すことも決して珍しくない——と受け止めるのが自然だと感じています（この結び付け自体は筆者の推測で、統計から直接証明されるものではありません）。

加えて、環境省のガイドラインは「災害が起こった時に飼い主がペットと一緒にいるとは限らない」ことや、人命を優先させるためにペットを自宅に残して避難せざるを得ない状況もあること、不測の事態ではぐれてしまうケースもあることを、あらかじめ想定しておく必要があると述べています。地震は、飼い主が家にいる時間を選んでくれません。

同ガイドラインは、迷子札・マイクロチップ・鑑札などによる所有者明示を求めたうえで、「飼い主の名前や連絡先などが特定できない首輪のみの装着は、所有者明示としては不十分である」と明記しています。2016年の熊本地震で保護された猫13頭の内訳は、まさにこの指摘がそのまま現実になった形だといえます。

猫のマイクロチップは安全？デメリットとリスクを論文で確認する

先ほどの共立製薬の調査で、装着を検討しない理由の第1位は犬猫共通で「体内に異物を入れることが健康上不安」でした。この不安に、研究はどう答えているのでしょうか。ひとつずつ見ていきます。

有害事象の報告：370万頭超に対して391件

英国小動物獣医師会（BSAVA）は1996年からマイクロチップの有害事象報告制度を運用しています。AVMAのまとめによれば、制度開始以降370万頭を超える動物が登録されているなかで、報告された有害事象は391件でした。最も多かったのはチップの移動（マイグレーション）で、そのほかチップの故障、脱毛、感染、腫れ、腫瘍形成などが、はるかに少ない件数で報告されています。

ただし、この数字の読み方には注意が必要です。自発報告にもとづく制度なので、実際の発生件数より少なく集計されている可能性があります。BSAVA自身も、装着部位が記録に残らないため「実際に移動したのか、最初から違う場所に入れられたのか」を区別しにくい、と課題を認めています。「391件だから安全」と言い切るのではなく、「重大な問題が高い頻度で起きているという報告は見当たらない」という程度に受け止めるのが、誠実な読み方だと思います。

チップの移動と読み取り不良

猫を対象にした具体的な数字もあります。Lordらが2010年に発表した猫538頭のランダム化比較試験では、装着した478頭のうちチップが移動していたのは3頭（0.6％）、番号を読み取れなかったのは1頭でした。Lancasterらの研究でも、過去の複数研究における移動率は0〜1.6％の範囲とまとめられています。移動先として多いのは肘や肩、胸骨のあたりです。

もうひとつ、読み取り機（リーダー）側の課題もあります。Lordらが米国の6施設で3,949頭の犬猫を対象に行った調査では、どのリーダーも、どのブランドのチップに対しても読み取り率100％ではありませんでした。だからこそAVMAは、体全体をS字を描くように、向きを変えて複数回スキャンすることを推奨しています。

なお、この米国の研究は125kHz・128kHz・134.2kHzという複数の周波数が混在する環境で行われたものです。日本ではISO規格（11784号・11785号）に適合したチップでなければ環境省データベースに登録できないと定められているため、周波数の食い違いという問題は起きにくいと考えられます（この点は制度の違いからの推測で、日本国内での読み取り率を直接調べた研究は確認できていません）。

腫瘍のリスクはどう考えればいい？

いちばん気になるところだと思います。まず事実を整理します。

マウスやラットでは、マイクロチップ周囲の腫瘍が報告されています。これは事実です。ただしAVMAの文献レビューは、その多くが発がん性試験の途中で観察されたものであること、そしてマウス・ラットは他の動物種より異物由来の腫瘍ができやすいことを指摘したうえで、「マウスでの発生率をそのまま他の種に当てはめるのは適切ではない」としています。体の大きさに対するチップの表面積が、マウスと猫ではまるで違うためです。

猫での症例報告も存在します。2件を紹介します。

• Carminatoら（2011年）：9歳の猫にマイクロチップ関連の線維肉腫。その部位にワクチン接種歴がなかったことから、著者らはチップが原因と結論づけています。腫瘍とチップは切除され、11か月後も再発なく健康でした。
• Dalyら（2008年）：14歳の猫で、チップに隣接した線維肉腫。ただしこの猫は同じ部位に多数のワクチンを接種されており、病理検査ではチップ周囲に反応が見られなかったため、チップとの近接は偶然だった可能性が高いと考えられています。

猫には「注射部位肉腫」という、ワクチンなどの注射部位に肉腫ができる現象が知られており、マイクロチップはしばしばワクチンと同じ部位に入れられます。そのため、腫瘍の原因を切り分けることが本質的に難しい——という事情があります。

頻度の目安として、AVMAは「2009年時点で、BSAVAの報告制度が始まってからの13年間に報告された腫瘍は2件。英国では370万頭を超えるペットに装着されているなかで」と記しています。そのうえで、世界小動物獣医師会（WSAVA）のマイクロチップ委員会は「装着による利益は、想定される健康上のリスクをはるかに上回る」と結論づけています。

組織の反応そのものについては、犬でのデータですが、Murasugiらの研究（2003年）が参考になります。AVMAの要約によれば、装着後には異物反応が観察されるものの数か月で落ち着き、その後は薄い線維性の被膜に包まれた状態が長期間にわたって安定していたと報告されています。

まとめると、リスクはゼロではないが、報告されている頻度はきわめて低い——というのが、現時点で言える範囲です。「絶対に安全」と言い切れる根拠は、どの資料にもありません。気になる症状や違和感があれば、必ずかかりつけの獣医師にご相談ください。

MRI検査への影響

意外と知られていないのが、MRI検査との関係です。ここは2つに分けて考える必要があります。

①チップ自体は壊れない。HaifleyとHechtが2012年に発表した前向き臨床試験では、MRI検査を受けた53頭すべてで、検査の前後で同じ番号が正しく読み取れました。

②ただし、画像には大きく影響する。Saitoらが2010年に『Journal of Veterinary Medical Science』に発表した研究（犬5頭に頸胸部へ装着、うち3頭を1.5テスラMRIで撮影）では、チップの周囲に広い範囲で信号の消失と画像のゆがみが生じ、脊髄を含む領域が診断に使えない状態になったと報告されています。一方で、チップの移動は起きておらず、周囲組織は肉芽組織にしっかり包まれていました。著者らは「アーチファクト（画像の乱れ）は顕著になりうるが、装着した犬のスキャン自体は安全に行えたようだ」と結論づけています。

この研究は犬3頭という非常に小さなサンプルで、猫での検証ではありません。ただ、首から胸のあたりのMRI検査が必要になったとき、装着部位が診断の妨げになりうる、という点は知っておいて損はないと思います。MRI検査を受けるときは、マイクロチップが入っていることを必ず担当の獣医師に伝えてください。

装着は必ず獣医師に——自己装着の重大な事故報告

これはリスクというより、絶対に守ってほしい前提の話です。

AVMAの文献レビューには、飼い主が自分で無理にマイクロチップを装着しようとした結果、2歳の猫の脊柱管内にチップが入り、四肢の麻痺と呼吸数の増加を起こした症例（Plattら、2007年）が記録されています。チップは外科的に摘出され猫は回復しましたが、軽度の神経障害が残りました。子犬での同様の事故報告も複数あります。

日本では法律上、装着を行えるのは獣医師、または獣医師の指示を受けた愛玩動物看護師（国家資格）に限られています。ネット通販などで入手して自分で入れる、という選択肢は存在しません。

装着・登録・変更登録：実際の手続きと費用

ステップ1：動物病院で装着してもらう

動物病院で、専用の注入器を使って皮下に装着します。装着後、獣医師から「マイクロチップ装着証明書」が発行されます。これは次の登録手続きで必要になるので、絶対になくさないようにしてください。

装着費用は病院ごとに異なり、公的に定められた金額はありません。避妊・去勢手術や健康診断のタイミングで相談してみるのもひとつの方法です。事前に費用を確認しておくと安心だと思います。

装着証明書は、他の医療記録と一緒に保管しておくと紛失しにくくなります。
→ 猫のお薬手帳は必要？カルテは3年で消える｜記録の残し方

また、こうした処置を相談しやすい病院を持っておくことも大切です。
→ 猫のかかりつけ医の探し方｜失敗しない7つのチェックポイント
→ 猫の健康診断はいつから？年齢別の頻度・検査内容・費用の目安

ステップ2：環境省データベースに登録する（オンライン400円）

装着したら30日以内に、環境省の「犬と猫のマイクロチップ情報登録」サイトから登録します。パソコンやスマートフォンで完結し、装着証明書の添付が必要です。手数料は以下のとおりです。

手続き	オンライン申請	用紙による申請
登録・変更登録	400円	1,400円
登録証明書の再交付	300円	1,300円
登録事項の変更届・死亡届	無料

登録が完了すると「登録証明書」が電子交付されます。譲渡のときや変更届のときに必要になるので、大切に保管してください。

ステップ3：情報が変わったら、その都度更新する

ここが、この記事でいちばんお伝えしたいところです。

先ほどのLordらの研究（2009年）では、シェルターが飼い主にたどり着けなかった876頭について、その理由の内訳が報告されています。1位が「電話番号が間違っている、または使われていない」（35.4％）、2位が「電話や手紙に応答がない」（24.3％）、3位が「別の団体に登録されたままだった」（17.2％）。さらに、登録機関に照会した1,943頭のうち、実際にデータベースに登録されていたのは58.1％にとどまりました。

Lancasterらの研究でも、登録データに問題があった猫のうち、43％が「前の飼い主や団体のまま」、33％が「電話番号がすべて不通」でした。

チップは、登録情報が古くなった瞬間から、ただのガラスの粒に戻ってしまいます。引っ越し、結婚による改姓、携帯番号の変更。そのたびに届出が必要です（手数料は無料です）。共立製薬の調査では、犬猫の飼い主の約5割が「所有者登録をしない」と回答していました。この数字を見ると、登録と更新をきちんと済ませることが、実はいちばん効く一手なのかもしれません。

お店から迎えた猫は？「変更登録」をしないと、チップは意味を持ちません

ここまで「新しく装着する場合」の話をしてきましたが、すでにチップが入った猫を迎えた飼い主さんは、やることが違います。

2022年6月以降にブリーダーやペットショップから迎えた猫には、原則としてマイクロチップが装着されています。ただし環境省のQ&Aが明記しているとおり、その時点で登録されているのはブリーダーやペットショップの情報です。そのため購入者は、飼い主である自分の情報に変更する必要があります。これが「変更登録」です。

ここを飛ばしてしまうと、どうなるか。猫が保護されてリーダーで番号を読み取ってもらえても、照合先に出てくるのは、あなたではなくお店の情報です。チップは入っている。番号も読める。でも、あなたのところには連絡が来ない——そういう状態になります。

これは前半で見たLancasterらの表の「マイクロチップあり・登録データに問題あり」の行、つまり返還率が61％から33％まで落ちてしまう状態にあたります。ステップ3で挙げた「別の団体に登録されたままだった」「前の飼い主や団体のまま」という数字も、まさにこの状態を指しています。変更登録の抜けは、世界共通のつまずきポイントなのです。

手続きの要点は次のとおりです。

• 期限：迎えてから30日以内（東京都は「マイクロチップの登録がされた犬・猫を新しく飼い始めた場合、30日以内に所有者情報の変更登録が必要」と案内しています）
• 手数料：オンライン申請400円（用紙申請は1,400円）
• 必要なもの：猫と一緒に渡される「登録証明書」。環境省は、登録を受けた犬猫の譲渡しは登録証明書とともに行う義務があるとしており、譲り受ける側にも「必ず正式な登録証明書とともに譲り受けてください」と求めています

登録証明書がないと変更登録そのものができません。お迎えの日は嬉しさで頭がいっぱいになりますが、書類だけは確実に受け取って、その場で中身を確認しておくことをおすすめします。

保護猫を迎えた場合は？装着は「努力義務」でも、入れたほうがいい理由

保護団体や自治体、知人から猫を迎えた場合は、状況が2つに分かれます。

迎え先による違い（ペットショップ・ブリーダー・保護猫）については、こちらでまとめています。
→ 猫はペットショップとブリーダーどっち？違いと選び方を解説

①すでにマイクロチップが入っている場合。環境省のQ&Aは、「知人や動物保護団体などからマイクロチップが装着された犬や猫を譲り受けた場合には、データベースに新たな飼い主の情報を登録する必要があります」としています。やることはお店から迎えたときと同じ、変更登録です。登録証明書も一緒に受け取ってください。

②マイクロチップが入っていない場合。この場合、装着は法律上の義務ではありません。ただし環境省は、販売業者以外から犬や猫を譲り受けた場合について「マイクロチップの装着は必須ではありませんが、装着するように努めてください（努力義務）」と明記し、その理由として「迷子になった場合に、マイクロチップが装着されていると飼い主の元へ返還できる可能性が高まります」と説明しています。

指定登録機関である日本獣医師会も、動物愛護団体や知人などから犬や猫を譲り受けた場合について、装着・登録を行うことを推奨しています。これは筆者の意見ではなく、公的機関が示している推奨です。なお、装着した場合は登録が義務になる点は、ほかのケースと変わりません。

実務的なところをひとつ。迎えるときに「チップは入っているか」「環境省データベースに登録済みか」を保護団体に確認しておくと、その後の手続きで迷いません。装着の有無は、動物病院でリーダーを当ててもらえばその場でわかります。ちなみに環境省のQ&Aによれば、マイクロチップの入った猫が動物病院で保護された場合、動物病院または指定登録機関から飼い主に連絡が入る仕組みになっています。

前半で見たとおり、2016年の熊本地震で保護された猫のなかにマイクロチップを装着していた個体は1頭も確認されていませんでした。どの経路で迎えた猫であっても、「入れる」と「自分の情報にする」がそろって、はじめて機能する——この記事を通してお伝えしたいのは、結局そこに尽きます。

自治体の補助・助成制度もチェックを

環境省は、家庭で飼育している犬猫へのマイクロチップ装着費用を補助・助成している自治体の一覧をPDFで公開しています。お住まいの市区町村が対象になっているかもしれないので、装着前に確認してみてください。

参考：猫の医療費全般の備えについては 猫のペット保険8社を比較｜損保と少額短期の違いも解説 もご参照ください。

マイクロチップだけでは足りない：首輪・迷子札・エアタグとの併用を

ここまでマイクロチップの話をしてきましたが、AVMAの文献レビューは「マイクロチップの装着は、外から見える身元表示の代わりにはならない」とはっきり述べています。理由はシンプルで、猫を見つけてくれた近所の人はリーダーを持っていないからです。

「猫は首輪を嫌がるから」という声もよく聞きます。ですがLordらの猫538頭を対象としたランダム化比較試験では、391頭（72.7％）が6か月間の試験期間を通して首輪を着け続けられました。成功を予測する最も重要な要因は「飼い主が最初に持っていた期待」と「着け直した回数」だったと報告されています。つまり、最初から諦めなければ意外といける、ということかもしれません。

安全面については、この試験で首輪による外傷は確認されていませんが、3.8％の猫が首輪を物や自分の体（脚や口など）に引っかけたと報告されています。猫用にはセーフティ（安全）機構つきの首輪を選ぶことが大切です。なお環境省のガイドラインは、猫の首輪について、引っかかりを防ぐために力が加わると外れるタイプがよいとされる一方、それを利用する場合はマイクロチップの装着を強く推奨すると記しています。外れやすい首輪は、外れてしまえば身元を示せないからです。

我が家でもセーフティ機構つき・迷子札つきの首輪を使用しています。長毛種だと首輪に毛が絡まりやすいので、ブラッシングのときにチェックしています。

毛に埋もれて普段はほとんど見えませんが、保護してくれた人が確認できるというのは大きいと思います。

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エアタグを付けられる首輪も出ています——ただし「GPS」ではありません

最近は、AppleのAirTag（エアタグ）を収納できる猫用の首輪も売られています。「マイクロチップでは居場所がわからない」という前半の話を読んで、気になった方もいるかもしれません。

ただ、ここも仕組みを正確に知っておきたいところです。商品名に「GPS」と入っていることがありますが、AirTagにGPSは搭載されていません。Appleの説明によれば、AirTagは近くの「探す」ネットワーク上のデバイスが検知できるようBluetooth信号を送信し、その信号を受け取ったデバイスがAirTagの位置情報をiCloudに送る、という仕組みです。

つまり、位置を報告しているのはタグ本体ではなく、たまたま近くを通ったApple製デバイスです。仕組み上、周囲にiPhoneなどがない場所では位置情報が更新されません。人通りの多い住宅街と、人けのない河川敷や山林とでは、期待できる精度がまったく違ってくることになります（この点は仕組みからの帰結であり、猫の脱走時に検証した研究は確認できていません）。

もうひとつ。Appleの公式サポートは、AirTagを「鍵やリュックといった自分の持ち物」を探すための製品として案内しており、ペットの追跡用途としては説明していません。使う場合は、あくまでメーカーの想定外の使い方であることを踏まえておく必要があります。

そして、いちばん大事なところ。首輪が外れれば、タグも一緒に外れます。猫の安全のためにセーフティ機構つきを選ぶなら、なおさらです。環境省のガイドラインが、外れるタイプの首輪を使う場合にマイクロチップの装着を強く推奨しているのは、まさにここが理由でしょう。

装着を検討する際は、猫の体格に対して重すぎないかも確認してください。前述のLordらの試験では3.8％の猫が首輪を物や自分の体に引っかけており、タグを足せば厚みと重さは増えます（タグを装着した場合のリスクを直接調べた研究は確認できていません。気になる場合はかかりつけの獣医師にご相談ください）。

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※上記の商品は筆者が紹介しているものです。この記事で引用した研究や公的資料は、これらの特定の商品を評価したものではありません。

マイクロチップは「保護されたあとの最後の砦」、迷子札は「見つけてくれた人が最初に見る情報」、位置がわかるタグは「脱走した直後に自分で探すための道具」。三つとも役割が違うので、どれかがどれかの代わりになることはありません。できる範囲で組み合わせておくのが、いちばん現実的だと思います。

よくある質問（FAQ）

Q1. 完全室内飼いの猫にもマイクロチップは必要ですか？

A. 法律上は努力義務なので、装着しなくても罰則はありません。ただし判断材料として、米国で行方不明になった猫138頭を調べた研究では、41％が「外に出さない猫」だったと報告されています。また環境省が2016年（平成28年）発生の熊本地震についてまとめた記録集には、地震の揺れに驚いて逃げ出し、放浪状態となったペットが多数あったと記されています。地震や火災、来客時のドアの開閉など、室内飼いでも外に出てしまう可能性はゼロではありません。最終的には飼い主さんの判断ですが、「室内飼いだから」という理由だけで安心しきるのは避けたほうがよさそうです。

Q2. 装着のとき、猫は痛がりますか？麻酔は必要ですか？

A. 東京都は「表面に副作用がない材質が使われており、獣医師が正しく施術すれば、動物の体に負担をかけることはない」と説明しています。実際の痛みの感じ方や、麻酔を使うかどうかは、猫の性格・年齢・体調や動物病院の方針によって異なります。この点は一般論では答えられないので、かかりつけの獣医師に直接ご確認ください。避妊・去勢手術の麻酔下で同時に行えるかどうかも、あわせて相談してみるとよいと思います。

Q3. 昔AIPOに登録しました。改めて環境省にも登録が必要ですか？

A. 環境省のQ&Aによれば、販売業者以外の飼い主が現在飼っている犬猫について、環境省データベースへの登録義務はありません。ただしAIPOと環境省データベースは別のシステムです。登録を希望する場合は、指定登録機関（日本獣医師会）のコールセンター（03-6384-5320）に問い合わせるよう案内されています。なお、2022年6月1日以降に新しくマイクロチップを装着した場合は、環境省データベースへの登録が義務になります。

Q4. 引っ越したときは何をすればいいですか？

A. 氏名・住所・電話番号などが変わったときは、指定登録機関への変更の届出が義務です。オンラインまたは紙で手続きでき、手数料はかかりません。届出には登録証明書が必要になるので、保管場所を決めておくと安心です。研究データを見るかぎり、この更新こそがマイクロチップの効果を左右する最大のポイントです。

Q5. チップが体内で移動したり、読み取れなくなったりしませんか？

A. まったく起きないわけではありません。猫478頭を対象にした研究では、移動が3頭（0.6％）、読み取れなかったのが1頭でした。過去の複数研究をまとめた報告では、移動率は0〜1.6％の範囲とされています。AVMAは、健康診断のたびにマイクロチップをスキャンして、正常に読み取れるか確認することを推奨しています。年に一度の健康診断のときに、あわせてお願いしてみるとよいかもしれません。

Q6. 保護猫を迎えました。マイクロチップは入れたほうがいいですか？

A. すでに入っているかどうかで、やることが変わります。

入っている場合は「変更登録」が必要です。環境省のQ&Aは、知人や動物保護団体などからマイクロチップが装着された犬や猫を譲り受けた場合には、新たな飼い主の情報を登録する必要があると明記しています。猫と一緒に渡される登録証明書を準備し、30日以内にオンライン申請（400円）で手続きしてください。

入っていない場合、装着は努力義務です。ただし環境省は、販売業者以外から譲り受けた犬や猫について「装着するように努めてください」としたうえで、迷子になった場合に飼い主のもとへ返還できる可能性が高まる、と理由を説明しています。指定登録機関である日本獣医師会も、動物愛護団体や知人などから譲り受けた場合の装着・登録を推奨しています。なお装着した場合は、登録が義務になります。

チップが入っているかどうかは、動物病院でリーダーを当ててもらえばその場でわかります。迎えるときに「装着の有無」と「環境省データベースへの登録状況」を保護団体に確認しておくと、そのあとがスムーズです。実際に装着できる時期や方法は、その猫の年齢・持病・体調によって判断が変わります。かかりつけの獣医師にご相談ください。

まとめ

• いま飼っている猫への装着は努力義務。ただし装着したら登録は義務で、譲受・住所変更・死亡時の届出も義務です。
• 環境省の令和6年度統計では、引き取られた猫のうち飼い主に返還されたのは約1％。犬（約38％）との差は大きく、条件をそろえて計算しても8倍近い開きが残ります。
• 海外の研究では、マイクロチップのある猫の返還率は38.5％（米国）、61％（豪州・登録データに問題がない場合）。ただし登録情報が古いと、その効果は大きく損なわれます。
• 災害時は「室内飼い」の前提が崩れます。2016年の熊本地震では揺れに驚いて逃げ出したペットが多数あり、熊本県・熊本市が保護収容した猫1,405頭のうち返還できたのは11頭。所有者明示があった猫13頭はすべて「首輪のみ」で、マイクロチップを装着していた猫は確認されていません。
• お店から迎えた猫にはチップが入っていることが多いものの、登録されているのは販売業者の情報です。迎えてから30日以内に変更登録をしないと、保護されても連絡はお店に行きます。保護団体などから迎えた場合も、装着済みなら変更登録が必要です。
• チップの入っていない保護猫への装着は努力義務ですが、環境省・日本獣医師会ともに装着と登録を推奨しています。装着した場合は登録が義務になります。
• 安全性について、重大な有害事象が高い頻度で起きているという報告は見当たりません。腫瘍の症例報告は存在しますが、きわめてまれです。WSAVAは「利益がリスクを上回る」と結論づけています。
• マイクロチップは万能ではありません。GPSではなく、首輪と迷子札の代わりにもなりません。エアタグのような位置がわかるタグも、首輪が外れれば一緒に外れます。組み合わせて備えるのが現実的です。

猫を迎える前後に揃えておきたいものは、こちらにまとめました。首輪や迷子札もこの中に含まれます。
→ 猫を飼う前の準備リスト｜必需品と優先順位・失敗しない選び方

この記事は、公的資料と査読論文をもとにした一般的な情報提供です。個々の猫にとって装着が適切かどうかは、年齢・持病・体調によって判断が変わります。診断や治療に関わる判断は自己判断せず、必ずかかりつけの獣医師にご相談ください。

出典・参考資料

公的資料・ガイドライン

1. 環境省「犬と猫のマイクロチップ情報登録について」https://www.env.go.jp/nature/dobutsu/aigo/pickup/chip.html
2. 環境省「犬と猫のマイクロチップ情報登録に関するQ&A」（令和4年11月24日時点）https://www.env.go.jp/nature/dobutsu/aigo/pickup/chip_qa.html
3. 環境大臣指定登録機関「犬と猫のマイクロチップ情報登録」https://reg.mc.env.go.jp/
4. 環境省 統計資料「犬・猫の引取り及び負傷動物等の収容並びに処分の状況」（令和6年度）https://www.env.go.jp/nature/dobutsu/aigo/2_data/statistics/dog-cat.html
5. 環境省「人とペットの災害対策ガイドライン」（平成30年2月）https://www.env.go.jp/nature/dobutsu/aigo/2_data/pamph/h3002.html
6. 環境省「熊本地震における被災動物対応記録集」（平成30年3月／対象は2016年〈平成28年〉4月発生の熊本地震）https://www.env.go.jp/nature/dobutsu/aigo/2_data/pamph/h3003/full.pdf
7. 東京都保健医療局「犬、猫へのマイクロチップ装着に関する制度について」https://www.hokeniryo.metro.tokyo.lg.jp/kankyo/aigo/microchip
8. 東京都動物愛護相談センター「マイクロチップの装着等の義務化」https://www.hokeniryo.metro.tokyo.lg.jp/shisetsu/jigyosyo/douso/kaisei/microchip
9. American Veterinary Medical Association (AVMA)「Microchipping of animals」（文献レビュー）https://www.avma.org/resources-tools/animal-health-and-welfare/microchipping-animals
10. AVMA「Microchipping FAQ」https://www.avma.org/resources-tools/pet-owners/petcare/microchips-reunite-pets-families/microchipping-faq
11. British Small Animal Veterinary Association (BSAVA)「Microchipping Adverse Reactions」https://www.bsava.com/resources/veterinary-resources/microchipping-advice/microchipping-adverse-reactions/
12. 公益社団法人 日本獣医師会（環境大臣指定登録機関）「マイクロチップ」https://jvma-vet.jp/microchip/

査読論文

13. Lord LK, Ingwersen W, Gray JL, Wintz DJ. Characterization of animals with microchips entering animal shelters. J Am Vet Med Assoc. 2009;235(2):160-167. doi:10.2460/javma.235.2.160（PMID: 19601734）
14. Lord LK, Wittum TE, Ferketich AK, Funk JA, Rajala-Schultz PJ. Search and identification methods that owners use to find a lost cat. J Am Vet Med Assoc. 2007;230(2):217-220. doi:10.2460/javma.230.2.217（PMID: 17223754）
15. Lord LK, Griffin B, Slater MR, Levy JK. Evaluation of collars and microchips for visual and permanent identification of pet cats. J Am Vet Med Assoc. 2010;237(4):387-394. doi:10.2460/javma.237.4.387（PMID: 20707748）
16. Lord LK, Pennell ML, Ingwersen W, Fisher RA. Sensitivity of commercial scanners to microchips of various frequencies implanted in dogs and cats. J Am Vet Med Assoc. 2008;233(11):1729-1735. doi:10.2460/javma.233.11.1729（PMID: 19046030）
17. Lancaster E, Rand J, Collecott S, Paterson M. Problems associated with the microchip data of stray dogs and cats entering RSPCA Queensland shelters. Animals. 2015;5(2):332-348. doi:10.3390/ani5020332
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20. Platt S, Wieczorek L, Dennis R, et al. Spinal cord injury resulting from incorrect microchip placement in a cat. J Feline Med Surg. 2007;9(2):157-160.
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22. Daly MK, Saba CF, Crochik SS, et al. Fibrosarcoma adjacent to the site of microchip implantation in a cat. J Feline Med Surg. 2008;10(2):202-205.
23. Murasugi E, Koie H, Okano M, Watanabe T, Asano R. Histological reactions to microchip implants in dogs. Vet Rec. 2003;153(11):328-330.

調査・その他

24. 共立製薬株式会社「マイクロチップ装着義務化に関する意識調査」（2023年9月26日発表／有効回答2,020人）https://www.kyoritsuseiyaku.co.jp/news/230926.html　※自社運営サイト会員を対象としたWebアンケートであり、全国の飼い主を代表する無作為抽出調査ではありません。
25. The Ohio State University「Microchips Result In Higher Rate Of Return Of Shelter Animals To Owners」（2009年）https://news.osu.edu/microchips-result-in-higher-rate-of-return-of-shelter-animals-to-owners/
26. Apple「AirTag」製品ページ（「探す」ネットワークの仕組みについて）https://www.apple.com/jp/airtag/
27. Apple サポート「AirTagを「探す」に追加する方法」https://support.apple.com/ja-jp/101602

本文中の「推測」と「筆者による計算」について

• 犬猫の返還率の差の理由（狂犬病予防法にもとづく登録・鑑札制度の有無）は、筆者の推測であり、統計から直接証明されるものではありません。
• 日本国内では周波数の食い違いによる読み取り不良が起きにくい、という記述は、ISO規格限定という制度の違いからの推測です。日本国内の読み取り率を直接調べた研究は確認できていません。
• 「所有者不明の成熟個体」に限った返還率（犬 約54％／猫 約7％）は、環境省の統計表から筆者が算出した概算値であり、公式に発表された数値ではありません。
• 2016年（平成28年）発生の熊本地震における返還の割合（犬 約36.6％／猫 約0.8％）は、環境省「熊本地震における被災動物対応記録集」の頭数から筆者が算出した概算値です。同記録集には、熊本県・熊本市とも「保護収容と通常の捕獲との区別はしていなかった」と明記されており、この頭数には震災と直接関係のない通常の引取り（主に猫）が含まれます。
• 同記録集は、保護された猫が室内飼いだったか外に出る猫だったかを区別していません。「災害時に室内飼いの猫が逃げ出すことも珍しくない」という結び付けは、Lordら（2007年）の米国データと合わせた筆者の推測です。

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